社内制度
組織体制／教育評価制度
組織体制
"人の資質向上"という切り口から、『戦略的人事コンサルティングにより新たな企業力を創出する』。それが綜合キャリアオプションの展開する事業です。企業の"人財"に関する課題に対して包括的アプローチを実現するため、計12のセクションが蓄積されたノウハウを活かしたサービスを生み出す組織体制を構築しています。
セクションを跨いで"部会"を形成し、複数のセクションと協力しながら、業務プロセスで生じた業務改善ノウハウや集積したデータを基に、コンサルタントやコーディネーターから吸い上げた顧客ニーズに適合したサービス開発へと繋げています。
私達は企業理念に掲げる"日本一利便の良い人材会社"を実現するため、各セクションが"独立収益性を持つ"ことを目指しています。
内勤・外勤関係なく、クライアントへサービスを提供できるような組織を築くことで、時代と共に変化する顧客ニーズに対応できるプロフェッショナル集団を育成していきます。
- 部会制度
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当社は出る杭伸ばすという風土のもと、社歴関係なく手を挙げた方にチャンスが与えられる制度です。セクションを跨いで行われるプロジェクトの中には、全社を動かすものもあります。
主体的に仕事を取るという姿勢を大事にし、責任を付与することで個人の成長機会を創出しています。
教育制度
人材サービスが多様化する中、どの業界・業種にも精通する「技術」と「人間力（※）」の双方を育成するため、「技術」「人間力」向上の2本柱を軸に、キャリアパスに応じた6段階の実践型研修を実施しています。
労働者の資質向上により、企業力の創出を目指す私達にとって、自身がロールモデルとなることは至上命令です。
能力・知性・価値観・人間性を高め、どの業界・業種にも精通する（Employabilityの高い）人材として、人・企業・社会から求められる市場価値の高い人材を育成するため、入社当初は人間的成長を見据えた教育を行い、職業人としての人格を形成し、その後、スキルを身につけるという段階をとっております。
※「人間力」...当社では、「人間力」とは「精神力・実行力・自己向上力・コミュニケーション力を備え周囲に影響を与え信頼を得ることが出来る力」と捉えています。
| 等級 （CLASS） |
職責 （POST） |
研修 | 内容 | 研修項目 |
|---|---|---|---|---|
| Jクラス | ゼネラリスト | Jクラス研修 | 新エリア、新セクションの責任者、基幹部門の責任者として、エリアや部門統括を行う社員を対象とした研修。組織を形作る為に必要な、人事・経営などの、よりコアで実践的な研修内容。 | キャリアコンサルティング リスクマネジメント |
| Sクラス | エリアマネージャー | Sクラス研修 | 各エリア、基幹部門、プロジェクトの責任者として、組織運営や部下育成のスキルを学ぶ。マネジメントスキルを養成し、未来のトップリーダーを育てる。 | 戦略論、組織論の知識修得 ティーチング 採用・評価基準の理解 |
| 上級 | ストアマネージャー | 上級研修 | リーダーとして周囲を牽引し、実務的な結果を出す為の研修。コーディネーター経験の豊富な専任トレーナーがつき、グループディスカッション・ロールプレイング等を織り交ぜた複合的なカリキュラム。 | リーダーシップ実践 エリアマネジメント コーチング |
| 中級 | キャリア コーディネーター |
中級研修 | 研修・実践と通じて身につけてきた知識のブラッシュアップを目的に実施。法的解釈やロジカルシンキングツールを加え、さらなる課題解決の向上を目指す。 | リーダーシップ基礎 人材アセスメント チームマネジメント |
| 初級 | アシスタント コーディネーター |
配属後研修 | 配属後それぞれの部署で、教育担当者との実地研修を通じてプロフェッショナルなスキルを身につける。 | キャリアカウンセリング（OJT） コンプライアンス・情報リテラシー |
| 入社研修 | トップクラスのソーシャルスキル習得を目的に行う、入社後すぐの基礎研修。基本的なビジネススキルや綜合スタッフグループの理念について学ぶ。 | 労働基準法・労働者派遣法 情報セキュリティー ビジネスマナー ビジネスコミュニケーション 社長レクチャー |
- 更にコンサルタントとして顧客へのソリューション力向上に特化したスキルアップ研修も実施
- 「プレゼンテーション研修」「課題解決力を向上する研修」
顧客のニーズに合わせて自社の商品内でどれが最も効果的なソリューションを図れるか導き出し、論理的かつ魅力的に顧客へプレゼンが出来るようロールプレイング形式にてプレゼンスキルの向上や課題解決力の向上を図っています。
- 当社の1年は他社の3年
評価制度
綜合スタッフグループの「評価制度」は、※実力者が活躍し、更に成長できる「教育制度」としての役割も担っています。
※【実力者】とは、実績値といった個人評価は当然として、個人力に加えナレッジを誰もが実行できる仕組みへと造りかえる能力を備えた人材。その結果、個人からユニットへパフォーマンスの領域を拡大し、更に高い成果を生み出せる。
評価項目は、「個人成果を前提とした組織優先主義」
大別すると４つに分かれます。
- 業務実績
- プロセス評価
- ユニット貢献度
- 配下育成
個人成果（アクティビティ・目標達成度合い）と、成果を出すために必要なプロセスを行動パターンに落とし込み、実行度を定期的に評価しています。 また個人レベルに留まらず、キャリアアップに伴い、個人から後輩、組織全体へと貢献度合いを拡大できる実力者を評価しています。
その他の社内表彰制度
- BasicMVP（基本姿勢貢献度）
- 年度目標MVP（部門目標に対する貢献度）
目標達成度（成果）とそのプロセスをチームメンバー同士で評価し合い、組織力の強化を図っています。
このような評価制度を導入する理由は、当社の教育概念にあります。 「人は価値観や考え方が変われば、行動が変わる。行動が変われば結果が変わる」 この考えのもと、職場や業務プロセスに考え方や教養を見出すトレーニングシステムを設け、成果を上げるために必要なプロセスを実行する人材や、綜合スタッフグループ社員としての基本姿勢＝市場価値の高い（Employability）人材を評価しています。 もちろん、４つの評価項目が高ければ、等級アップに合わせて報酬も上がっていきます。
綜合スタッフグループは、個人成果の結果のみを評価し競争意識を付ける制度ではなく、成果を出すために必要なプロセス・能力を細分化した評価項目も設け、個人成果と組織成果の融合を実現する実力者を育成する評価制度を導入しています。
☆平成21年10月12日 労働新聞にも「評価制度」が取り上げられました。
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